　今回から「生産性分析」の解説に移ります。

生産性分析とは、「企業が付加価値を生み出すために、自社の経営

資源を有効活用できているか否か」を測る分析手法です。

　生産性分析の本論に入る前に、今回は2つの重要な用語の説明を

したいと思います。

　先ずは、「付加価値」です。

　日常会話でもよく出てくる言葉ですが、財務分析では、「企業が外

部から購入したモノやサービスに対し、自社で付け加えた価値」のこ

とをいいます。

　付加価値の計算方法には、「控除法」と「積上法」があります。一

般的には、感覚的に捉えやすい「控除法」が用いられている印象です。

（「積上法」は、統計資料で多く見受けられます。）

　控除法では付加価値を、〔付加価値＝総生産高 (売上高) －外部

購入価額〕で算定します。

　「外部購入価額」とは、「商品仕入原価」、「材料費」、「補助材料費」、

「外注費」、「運賃」などを指しています。これら外部購入価額を控除

するのは、外部の企業が生み出した価値は除外して、自社による価値

の増加分を算定したいがためです。

　外部購入価額のほとんどが売上原価である卸売業や小売業の場合

は、〔売上高－商品仕入原価〕で算定されますので、付加価値額≒売

上総利益となります。

　一方、外部から様々な物品購入を要する製造業など多くの業種の

場合は、〔売上高－材料費－補助材料費－外注費－運賃〕というイメ

ージですので、付加価値額≠売上総利益となります。補足しますと、

付加価値の算定時においては、人件費や減価償却費などの製造原価

勘定を控除しませんから、付加価値額と売上総利益は大きく乖離し

てしまうのです。

　次に、「経営資源」です。

　経営資源とは、一般的な理解と同様で、自社で保有している「ヒト」、

「モノ」、「カネ」、「ノウハウ」などのことです。

　生産性分析では、経営資源を多く保有することは、必ずしも良好と

はなりません。経営資源を有効活用しているか否か、必要な経営資源

を必要なだけ保有しているか、より高い価値を生み出す経営資源を

保有しているかなど、経営資源の量と質を分析することに主眼を置

きます。

　企業業績を高めるためには、自社独自のノウハウやサービスを通

じて、付加価値の最大化に努めなければならないことは、説明するま

でもありません。

　企業経営においては、①「どのように付加価値を増大させるか」と

いうことと、②「生み出した付加価値をどのように分配するか」とい

う2つの視点が重要です。

　①では、販売数量、販売単価、外部購入価額の低減など、付加価値

を構成する要素に“分解”して、「付加価値の最大化」に向けた取り組

み課題を検討することが重要です。

　②では、「企業を永続・発展させる」ために有効な費用の活用（例

えば、人件費や福利厚生費、試験研究費や教育研修費など）を検討す

ると共に、内部留保の水準向上と株主への利益配分増大をどのよう

にバランスさせるかなど、求める企業像から検討することが重要で

す。

　次回は、生産性分析の各項目を具体的に説明したいと思います。

（2023年7月あがたグローバル経営情報マガジンvol.94 「試算表を読みこなすための経営指標（基礎編）」に掲載）