今回から「生産性分析」の解説に移ります。
生産性分析とは、「企業が付加価値を生み出すために、自社の経営
資源を有効活用できているか否か」を測る分析手法です。
生産性分析の本論に入る前に、今回は2つの重要な用語の説明を
したいと思います。
先ずは、「付加価値」です。
日常会話でもよく出てくる言葉ですが、財務分析では、「企業が外
部から購入したモノやサービスに対し、自社で付け加えた価値」のこ
とをいいます。
付加価値の計算方法には、「控除法」と「積上法」があります。一
般的には、感覚的に捉えやすい「控除法」が用いられている印象です。
（「積上法」は、統計資料で多く見受けられます。）
控除法では付加価値を、〔付加価値 ＝ 総生産高 (売上高) － 外部
購入価額〕で算定します。
「外部購入価額」とは、「商品仕入原価」、「材料費」、「補助材料費」、
「外注費」、「運賃」などを指しています。これら外部購入価額を控除
するのは、外部の企業が生み出した価値は除外して、自社による価値
の増加分を算定したいがためです。
外部購入価額のほとんどが売上原価である卸売業や小売業の場合
は、〔売上高－商品仕入原価〕で算定されますので、付加価値額≒売
上総利益となります。
一方、外部から様々な物品購入を要する製造業など多くの業種の
場合は、〔売上高－材料費－補助材料費－外注費－運賃〕というイメ
ージですので、付加価値額≠売上総利益となります。補足しますと、
付加価値の算定時においては、人件費や減価償却費などの製造原価
勘定を控除しませんから、付加価値額と売上総利益は大きく乖離し
てしまうのです。
次に、「経営資源」です。
経営資源とは、一般的な理解と同様で、自社で保有している「ヒト」、
「モノ」、「カネ」、「ノウハウ」などのことです。
生産性分析では、経営資源を多く保有することは、必ずしも良好と
はなりません。経営資源を有効活用しているか否か、必要な経営資源
を必要なだけ保有しているか、より高い価値を生み出す経営資源を
保有しているかなど、経営資源の量と質を分析することに主眼を置
きます。
企業業績を高めるためには、自社独自のノウハウやサービスを通
じて、付加価値の最大化に努めなければならないことは、説明するま
でもありません。
企業経営においては、①「どのように付加価値を増大させるか」と
いうことと、②「生み出した付加価値をどのように分配するか」とい
う2つの視点が重要です。
①では、販売数量、販売単価、外部購入価額の低減など、付加価値
を構成する要素に“分解”して、「付加価値の最大化」に向けた取り組
み課題を検討することが重要です。
②では、「企業を永続・発展させる」ために有効な費用の活用（例
えば、人件費や福利厚生費、試験研究費や教育研修費など）を検討す
ると共に、内部留保の水準向上と株主への利益配分増大をどのよう
にバランスさせるかなど、求める企業像から検討することが重要で
す。
次回は、生産性分析の各項目を具体的に説明したいと思います。
（2023年7月あがたグローバル経営情報マガジンvol.94 「試算表を読みこなすための経営指標（基礎編）」に掲載）
