前回、時代の趨勢から、今後、ジョブ型雇用が増加してくるだろう、ということを述べました。これまで日本では、メンバーシップ型雇用一辺倒だったのですから、ジョブ型雇用が増加していくことは確かだと思います。しかし、メンバーシップ型がすっかりジョブ型に置き換わるということではなく、メンバーシップ型雇用も残存し、メンバーシップ型とジョブ型は併存する形になると思われます。というのは、ジョブ型では、その性格上、副業を認める形になり、会社への忠誠心も薄れていかざるをえないのですが、会社の中核を担う人材には、会社への忠誠心が高く、会社に全てを捧げるタイプのメンバーシップ型の人材が依然として必要になるからです。
メンバーシップ型とジョブ型は併存するとすれば、これから社会に参画しようとする人たちは、最低限、自らはどちらの働き方が適しているのかを判断し、その方向性だけはあらかじめ決めておいた方がよいと思います。
メンバーシップ型雇用の特色
メンバーシップ型雇用では所属する会社と個人の利害がほぼ一体化しますから、個人は会社の成長のために全身全霊を捧げることが求められます。会社の中枢に近づくことも多くなりますから、守秘義務の必要性も高くなり、副業も好ましくありません。高度な忠誠心と献身的な労働の対価として、会社から高いポストと多額の金銭的報酬を得ることになります。
一方、取締役等の重役ポストは外形的に限定されますから、全員が努力次第で報われるということにはなりません。以前であれば、重役等のポストに預かれなった人に対しても社内あるいは会社グループで相応の待遇を期待することもできたのですが、昨今の状勢を見れば、多くの会社にそれほどの余裕はなくなってきています。また、ジョブ型のように他社あるいは他業態でも使えるようなスキルを磨いてきていませんから、転職するのも容易ではありません。したがって、一般的に、メンバーシップ型雇用で成功しなかったときの喪失感はかなり大きいものがあることが予想されます。
ジョブ型雇用の特色
一方、ジョブ型雇用では会社と個人の利害は一致せず、個人は純粋に個人の利得を追求することになります。忠誠を尽くす対象は会社ではなく、職務になり、その職務を遂行するためのスキルの取得が必要になります。会社からは与えられた職務をこなすことだけを求められ、それ以上の会社の将来的発展等の要求はありません。ですから、職務を早くこなして時間が空けば、他の会社の仕事をする副業は当然認められるようになるでしょう。また、自身の持つスキルが他社においても有用であれば、転職することも可能になります。報酬を左右するのは忠誠心といった漠然としたものではなく、当人のスキル次第ということになりますから、どのようなスキルを取得するかが決定的に重要になります。
他方、自分が身につけようとしたスキルが時代のニーズに合わなくなり、必要とされなくなるという危険性もあることに注意しなければなりません。
仕事の誇りをどこに持つのか
どちらを選択するにしろ、成功するには相応の努力が必要となることは間違いありません。努力の向かう先が会社なのか、職務（スキル）なのかの違いになります。
どちらにも一長一短あり、個人の能力や価値観に応じて、選択するしかありません。煎じ詰めれば、仕事に対する誇りを「○○商事、△△自動車の社員」であることに求めるのか、「経理や法務等の職務の専門家」であることに求めるかの違いになるでしょう。
